前回、至急に書いておきたい事と思い、インフルエンザの発生時の学校保健法について取り上げてみました。
冬場で脅威と呼ばれている２大感染症「ノロウイルス」「インフルエンザウイルス」。
もちろん、他にもマイコプラズマ肺炎とかO‐157等、気になる感染症は存在します。
そして、前回インフルエンザやノロウイルスが発生した際に社会的バッシングを受けるという事を少しお話しました。
では、もし・・・
そういう医療福祉系に深く関与する感染症は起こったら、病院・施設ではどのような形で事態が発生するのか？
- 医療・福祉ケアの質の指摘を受ける
- （病院だと）在院日数の延長・自己負担
- （病院だと）診療報酬の減少
- 医療提訴
医療・福祉系施設は以上のような事態にさらされます。
そして、4の「医療提訴」、つまり感染被害で病院・施設が訴えられたら、かなり恐ろしい確率で「敗訴」する事例を沢山耳にします。
ならば・・・
- 感染対策に対する職場での基本的方針（対策）は、きっちりしていないといけないという事に。
- 感染症対策は、患者・家族・外部からの訪問者・医療施設の職員等全ての人々を感染症から守る事を目的とする。
- 感染症対策に関わる組織的活動がかなり重要となってくる（感染対策委員会・リンクナースなど）。
- 感染症対策は、少数の人が行うだけでは無効（意味がない）、全員が実施することで感染症を予防する事が出来る。
上記４つはどれも大切な事ですが、特に４にある「全員が実施する」というのは絶対に忘れてはいけません。
以前私が勤めていた病院でこんなお話しを伺いました。
１００－１＝０（ひゃくひくいちはゼロ）
と！！！
つまり・・・
「感染症予防である手の消毒やうがい・手洗い・体調不良者のチェックは職員１００人中１人でも行わなかったら・・・その現場の人間は全員感染症に侵されてしまう！」という意味です。
「私は事務員だから関係ない！」「私はケアマネだから関係ない！」とかいうのは、媒介菌やウイルスには全く関係ありませんし通用しません。人間か動物ならホイホイ感染しますので・・・。
悪いモノを広げたら、自分では責任が取り切れない（交通事故のようなモノ）事が感染症なのだという「緊張感」が大切なのかもしれません。
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